札幌医科大学 地域拠点と連携によるICT連動型臨床実習

 　今、わが国では10年後を目処に大学での医学教育を大きく変革しようとする計画が進められています。国際的にも通用する医学教育認証評価制度が全ての医科大学・医学部を対象に導入され、カリキュラムが欧米の医師国家試験の受験資格基準に到達しているか厳正に審査を行おうとするものです。もし不合格となれば、その大学の卒業生には、欧米はもとより日本の国家試験の受験資格さえ与えられないといった深刻な事態が起き得ます。つまり、大学が医師養成機関としての機能を失することになります。とは言っても、まだ10年先の遠い話とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。しかし、入学生が卒業するまでにかかる6年間を差し引くと、新カリキュラムを開始するまでに残された期間は僅か4年です。決して遠い先のことではありません。本学においては、「地域拠点と連携によるICT連動型臨床実習」が平成24年度に文部科学省のGPとして採択され、これを基軸に臨床実習の大幅な改革に着手しました。

　地域の医療施設において学生が臨床実習を行うことが、果たして、医学教育を国際標準へ引き上げることに有効なのかと訝る向きも多いかと思います。その疑問を解消していただくには、先ず、「国際標準の医学教育」に何が求められているのかを理解していただく必要があります。それについて、「医学教育分野別評価基準日本版」の中から、関係する箇所を抜粋してご紹介します。実習においては、真の診療参加型であること、多職種連携を円滑に行える能力を高め、また、健康促進、疾病予防および患者ケアに関わる医療活動が医師の医療的責務であることを認識させること、また、患者との接触機会を十分に確保し、そのなかにプライマリ・ケア診療を含めること等が求められています。さらに、臨床技能教育は、低学年での患者との接触を伴う臨床現場での実習から高学年での参加型臨床実習を含み、全体で概ね2年間（現行の臨床実習は1年4ヵ月）を確保する必要があります。また、卒業生が将来働くと考えられる環境からの情報を得て、教育プログラムを適切に改良することや、地域や社会の意見を取り入れ、教育プログラムを改良することが必要です。このように初期臨床研修に近づけた濃密な実習プログラムを可能にするためには、やはり、地域基幹病院との連携教育が不可欠となります。今回の地域包括型診療参加臨床実習は卒前教育として、それにマッチしたプログラムといえます。

　学生諸君にとっては、新たな医学教育を経験できるまたと無いチャンスであるはずです。入学以来養ってきた知識と技術を遺憾なく発揮できる実践的医療現場がそこにあるのです。もちろん、カリキュラムが完成型に到達するための模索の期間でもありますから、全てにおいて満足いく内容になっているとはいえません。新カリキュラムを教員と共に作り上げる意気込みで実習に取り組んでいただければ有難いと思います。

　また、連携医療機関の皆さまに於かれましては、忙しい日常業務のなかで丁寧に学生指導をしていただいており、その並々成らぬご尽力に対し心より感謝申し上げます。本プロジェクトが最終を迎える4年後には、日本の医学教育モデルのひとつとして全国に向け提案できる内容に磨き上がっていることを切望しております。