札幌医科大学寄付講座緩和医療学　～緩和医療ってなに？～


緩和医療とは、治癒を目的とした医療ではなく、症状（特に悪性腫瘍（がん）による症状をさす場合が多い）を和らげることを目標とした医療のことを意味します。　世界保健機構（WHO）では緩和医療（パリアティブケア・緩和ケアともいいます。）について「治癒を目的とした治療が有効ではなくなった患者さんに対する積極的な全人的ケア、包括的緩和である」と定義しています。包括的緩和には、疼痛という病に伴う痛みだけではなく、便秘や倦怠感のような苦痛も含まれます。　患者さまだけではなく、患者さまを囲むご家族をはじめ愛する方々を含め、それぞれの身体的苦痛、精神的苦痛、社会的苦痛や霊的苦痛を含み、こうした様々な苦痛に対応しそれぞれのQOL（生活の質）を向上することを目的としております。
主に病気の原因を追求し、それに対する医療を提供すること、また命はいかなる場合でも延命することを中心に行われてきた医療に対して、緩和医療は患者さま、ご家族の意思を尊重すること、そしてQOL（生活の質）を維持することを高めるように重点を置きます。　どのような治療を行っていきたいか、どのように進めていきたいか、そうした緩和医療行為を診断初期から積極的治療として並行して行うべき医療であると推奨されているものです。簡単にいえば、がん患者さんが人として生きることを積極的に援助する医療ということです。　現在では、がんの疾患を受けた患者さまに中心的に行われている緩和医療ですが、近年ではそのほかの疾患にも適切な緩和医療が効果的であるという報告もあります。

　現在の医療現場では治癒目的の行為が限界になったとき、痛みや症状を緩和すること、和らげることを目的とした治療に移行します。これを緩和ケアと呼びます。
　延命目的の医療は時に患者さまにとって身体的そして精神的苦痛になることがありますし、またそうした苦しい体験をしている家族を支える側も精神的な苦痛を感じられることが多々あります。また、急性期病院といわれる短期的な治療を提供する病院では長期入院が難しく、こうした治療を続けられなくなった場合、病院から退院または転院しなくてはならなくなるのです。
　がんの進行が進み、進行を止められなくなったとき、また可能な治療法がなくなってしまったとき、自分はどうしたいか、と考えることは悪いことではありません。むしろ、緩和医療においてはそうした意志を尊重することを重要にしたい、と信じています。

　誰でもがんという病名を伝えられれば衝撃を受けるものでしょう。宣告されて、「なにがなんだかわからなかった。」、「よく覚えていない。」と感じる方、また、「どうして私が！」と怒りに襲われるという話もよくうかがいます。患者さまだけではなく、ご家族も同様です。漠然とした不安感や孤独に襲われること、そうしたことが影響して夜眠られなくなったり食欲がなくなったり、生活に影響が出てくることもあるでしょう。
　そうした場合にも緩和ケア専門職（緩和ケアチーム、主治医、ナース）にご相談ください。
　心のケアを患者さま、そしてご家族にまで提供することも緩和医療の大切にしているケアの一つです。

　実際には、主に以下のような選択肢があります。
　　●現在かかっている病院でずっと診てもらう。
　　●緩和ケア病棟・ホスピスのある病院に転院する。
　　●在宅ホスピスケアを受ける。（在宅ホスピスケア医）
　いずれの決断も本人の意思が尊重されること、そして家族の理解があることが一番です。
　緩和ケアチーム、緩和ケア施設においてはこうした決断の援助をすることも、業務の一つとなっております。

　がんの診断を受けている方は、診断を受けた時点から緩和医療を受けることができます。はじめのうちは、治癒目的の医療の方が多くなるかと思いますが、治療そのものの効果が薄くなってきたとき、また患者さまにとって、治療が苦痛になってきたとき、緩和ケアの比重は高くなります。
　緩和ケアはまた、ホスピスという終末期を過ごすための目的もあり、患者さまが自分の症状を理解した上で、病を受け入れ、どのように残りの時間を生きたいか、そうしたことを積極的に考え、そういう思いを強くお持ちの方は、緩和ケアの対象になります。

　まず、はじめはご自分のかかっている病院のソーシャルワーカーさんを探してみてください。ソーシャルワーカーは患者さんやご家族が利用できる社会制度や地域の情報を教えてくれる専門家です。通常は、地域連携室、医療連携室、医療相談室、という名の事務所になっているかと思います（病院それぞれで名称は異なりますが）。
　ご自宅に帰られて、通院中、または、治療が一度終了した療養時というのは最も不安が大きい時期です。こうした時には病院に行くわけではないので、どこに相談したらいいか困ってしまいますよね。当サロンはどなたでもご利用いただけますので、いつでもお電話011-633-8010下さって構いませんし、来室いただくことも可能です。

そのほか以下のようなサービスがありますので参考にしてください。
　●独立行政法人国立がん研究センターがん対策情報センター　がん情報サービス